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企業間競争への応用

1.前提は、第2法則の競争社会

「前近代」の商業は、売り手と買い手が直接会い、一対一の交渉をし、商売が成立する。言わば、第1法則が適応する接近戦、一騎打ち戦的形態だ。一方、「現代」のビジネスは、ヒト、モノ、カネ、情報が飛び交うようになり、流通形態も複雑になった。第2法則が適用される間隔戦、確率戦的形態といえる。

兵器の改良により、射程距離が格段と上がったことで、第1法則から第2法則に転じた。近代以降、産業革命、数々の技術革新、情報交通網の発展により、現代は、競争概念が着々と変化してきている2乗比を前提とした競争社会なのだ。

 

2.法則を企業間競争に当てはめる

戦闘でいう「兵力数」は軍隊の「規模」の概念になる。企業間競争では、売上高や従業員数、総資産などあるが、人間以外の生産手段を概念化した資本(力)に置き換えてもよいだろう。

戦闘でいう「質」は、個々の武装した兵士が敵を攻撃する「能力」の平均化された概念だ。企業間競争に置き換えると、個々の従業員が顧客をつくる平均的「能力」と考えてもよいだろう。

ただし、質は長期的に均質化していく。つまり、他社のマネや知識・技術の業界内移動により、どの企業も同レベルになっていく傾向がある。大局的にものごとの成り行きを考える場合は、一旦考慮の外に置いてもよい。

企業間競争に第2法則を当てはめると、攻撃力(顧客獲得力)=規模(従業員数、資本力)(×質)という式ができる。

もちろん、同一市場同質的条件での比較によって有効となる。商品、営業地域、客層、営業のやり方、が同じというでということだ。競争条件が同質であればあるほど2乗は成立してくる。

 

3.戦闘と企業間競争の違い

特徴的な違いは「競合者数」「形態」「期間」にある。戦闘は通常「2者間」の対立であり、企業間競争は「複数者間」である。このことは企業間競争に相手を特定しづらいという特徴を生み出す。

形態の違いは「直接的戦い」と「顧客を通した間接的な戦い」ということで、即相手に損害を与えるか、相手の粗利益獲得により間接的に損失を被るか、の違いとなる。それによって、期間が「短期」か「超長期」かという違いに発展する。

これらの違いは、企業間競争が戦闘以上に複雑でとらえどころがないことを説明している。が、市場に与える力の発生要因を示す本質には何ら影響を与えない。複雑だからこそ、スマートに単純化された法則に意味が出てくる。

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